結婚式場のトラブル「慰謝料って請求できるの?」

ネットで「ウェディング」と検索すると、必ずと言っていいほど「トラブル」というキーワードも一緒に表示されます。

「トラブルやハプニングなどの裏側を見てみたい」というのはウェディング業界に限った話ではないのですが、思った以上にウェディング業界のトラブルって表沙汰になりません。

これは「自分が挙げた結婚式のイメージが悪くなる」という新郎新婦の心情や、ブランドイメージの悪化を懸念する式場サイドの意図から情報が管理されているのは明白です。もちろん、このような”負の情報”はウェディングに限らず、どの業界でも隠したいものですから別に非難するものでもありません。

しかし、これらの情報が全く伝わらないとなると、いざ自分がトラブルに巻き込まれた時、損害を請求できるものかどうかわかりませんし、”落としどころ”がわかりませんよね。

そこで、今回は結婚式のトラブルについて解説していこうと思います。

一応、解説する前に前置きしておくとトラブルの解決方針や法的解釈は事業者ごとに異なりますので、必ずしも同一とは限りません。

よくあるトラブル

結婚式でよくあるトラブルって何だと思いますか?

実は、スタッフが飲み物などを招待客の衣裳にこぼしてしまう「粗相(そそう)」と言われるものです。単にスタッフの手元が誤ったと言うケースとものあれば、招待客がスタッフに接触したとケースもありますので、一概に「スタッフが悪い」とは言えません。

しかし、式場としては招待客に不快な思いを与えずおもてなしをすることが使命となりますので、どの式場も招待客に不注意があったとしても「クリーニングをしてお届けする」「クリーニング代を負担する」など、誠意をもって対応してくれるでしょう。

これ以外にも、「印刷物の誤字脱字」「司会者が名前を呼び間違えた」「音楽が途中で途切れた」など、有名な式場やホテルでもトラブルと無縁ではありません。また、「サービスの質が悪い…」などと言ったクレームとも無縁ではありません。

正直、人が携わることですのでミスは仕方ない部分もあると思いますが、新郎新婦にしては冷静でいられないでしょう。

「誠意を見せろ!」と迫られる時代

さて、最近はトラブルやクレームがあったときの対応も「様変わりした」と言えます。

十数年前までは主催者は両家の親御様という考え方であったため、何かあれば責任者と親御様が話し合って解決すると言う時代でした。しかし、ここ最近の結婚式は新郎新婦が主催者となり親御様が表に出ることは少なくなりました。

話し相手が親御様であれば感情論はあるにせよ”大人の話”ができ、落としどころをお互い理解していたのですが、新郎新婦が相手となると感情むき出しで開口一番「誠意をみせろ!」と言われる方、「消費者センターに相談する」「弁護士に相談する」と行政や法的手段について言われる方が多くなったように感じます。

もちろん、式場にトラブルの原因がある場合がほとんどなので弁解のしようがないのですが、新郎新婦にしてみれば落としどころがわからない部分もあり要求だけが過大になっていく傾向が見て取れます。

少々話は逸れますが、某外食チェーンで話題となった「異物混入」。昔は当事者同士で解決できたものが、最近はTwitterなどのメディアを介して炎上するケースもあります。これら時代の変化もクレーム処理を難しくしていると思っています。

慰謝料って取れるの?

では、肝心の慰謝料はどうでしょう?

よく、「一生に一度の結婚式を…」という台詞を耳にしますが、これが理由での慰謝料請求は”非現実的”と思ったほうが良いでしょう。

実際、弁護士の方と話をしたことがありますが、例えば、「注文したコース料理で一品提供されなかった」「頼んでいた演出が失敗した」など、約束したものが提供(履行)されなかった場合、その分の返金請求は妥当なのだそうです。しかし、それ以上の要求が調停や裁判で認められるのはほとんど無いそうです。

そのため、「消費者センターや弁護士と相談しても現実部分を知らされ、結局、当事者間の話し合いで解決した」と言うケースが多いように感じます。

もちろん、どの式場も反省していることを何らかのカタチとして新郎新婦に提示しようと誠心誠意努めますが、そのカタチや姿勢は事業者によって異なります。

ある式場は「些細なミスで○万円を優待した…」、ある式場は「旅行券を進呈した…」などと言う話がある一方、「金銭的な要求には一切応じない…」と言う姿勢の事業者もあるのが実際のところです。

まとめ

誰しもトラブルは望むところではありませんが、トラブルによって式場が提示してきた誠意以上のものを「一生に一度の結婚式を…」という理由で法的手段に訴えるのは難しい部分があると言えそうです。

しかし、物事には”程度”がありますので、もしトラブルに巻き込まれてしまったら親御様など身近な人から意見をもらい判断するのがいいかもしれません。

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