結婚式のキャンセル料、後悔しないポイントは約款にアリ

ここ数年、結婚式場をキャンセルする場合の「キャンセル料」のトラブルについてメディア等でクローズアップされているのはご存知でしょうか?

つまり「キャンセルした際、高額なキャンセル料を請求された」などということです。

実は、結婚式場におけるキャンセル”率”と言うのは決して低いものではないのです。多くの方は「キャンセル=破談」ということを想像していると思うのですが破談によるキャンセルは非常に少なく、実際は「ウェディングプランナーの対応が悪く先行きに不安を感じた」「第一希望の式場が空いた」などお客様都合によるものが多いのです。

しかし、どの式場もキャンセル料を設定していますので、キャンセルを申し出たときは所定のキャンセル料を請求されることとなるのですが、このキャンセル料についてしっかり理解していないと、思わぬトラブルに巻き込まれることがありますので、今回はキャンセル料解説していきましょう。

キャンセル料の種類とは?

(1)日数に関係なく申込時に支払った申込金をキャンセル料に充当するというケース

例えば、申込時に10万円を支払い後日キャンセル。この時、申込金の10万円はキャンセル料に充当され戻ってこない。と言うのがこのケースで、多くの式場で行われているキャンセル処理の方法です。

(2)挙式日に近づくほどキャンセル料が高くなるというケース

こちらは「挙式90日前から50日前のキャンセルは50%申し受けます」「挙式49日前から20日前のキャンセルは70%申し受けます」など、挙式日が近づくにつれキャンセル料が上がっていくケースで、宿泊予約のキャンセルなどでも知られる方法です。

ちなみに「何に対して何パーセントのキャンセル料を請求されるのか?」は式場によって異なり、当初作成した見積り金額に対して請求する場合や、会場ごとに設定された会場費に対して請求する場合などさまざまです。

必ず約款を確認してからサインをする

上記(1)(2)を併用している式場が多いように感じますが、実際の運用は式場の「約款(やっかん)」と呼ばれる契約書によります。この約款には、キャンセル料の他、持込みの制限、トラブルについての免責事項など様々なことが記されており、式場側は後日トラブルを避けるために内容を説明し、申込者のサインを求めるのが一般的です。

ここで注意しておきたいのが、キャンセル料が妥当なものかどうかです。さすがに、挙式1ヶ月前のキャンセルは相応のキャンセル料を支払わないと式場側も損害を被ってしまいますから社会通念上理解できると思います。

しかし、「挙式6ヶ月前のキャンセルで100万円請求された」となればどうでしょう。これは極端な例ですが、キャンセル料の金額に納得がいかない方も多いはずです。

ただ、約款には必ずキャンセル料が明記されており、式場側もそれを根拠に請求してきますから、「知らなかった」「聞いていなかった」とならないように、必ず約款には目を通しておいたほうが良いでしょう。

申込時、式場側は約款をお客様に提示し口頭で説明した上でサインを求めてきます。個人的には重要な部分を蛍光ペンでマーキングしながら説明してくれる式場がお勧めなのですが、サラッと説明を済ませる式場やウェディングプランナーもゼロではありません。

ウェディングに限らず「契約」は重要ですから、あとあと後悔しないようにしっかり説明を聞いて納得した上でサインをしたほうが良いでしょう。

キャンセル料で裁判になるケースは?

実際、キャンセル料に納得いかず裁判となるケースは極めて稀のように感じます。これは、弁護士費用などを考えると裁判に訴えるのが現実的ではないという以上に、挙式前であるため揉め事を起こしたくないという意識が働いていることがあるように感じます。

他にも「ウェディングプランナーの対応が悪く先行きに不安を感じた」という式場に対するクレームを理由にキャンセルする例も少なくありませんが、明らかに式場側に落ち度があったと判断できる場合を除いては、約款通りに請求されると考えたほうが良いでしょう。

しかし、落ち度に対して式場がどのようにお客様に向かい合うのかは千差万別ですので、もし、式場への不信感からキャンセルを申し出る場合は責任者と話し合うのもひとつかもしれませんし、金額に納得いかないのであれば消費者センターと相談するのもひとつの方法です。

いずれにせよ、申込みにおける約款はこのように重要な役目を持ちますので、法律云々ではなく、しっかり内容を確認してサインをすることが大切と言えるでしょう。

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